レバレッジトラッカー

レバレッジトラッカーは対象原資産にレバレッジ投資ができるトラッカーです。

レバレッジトラッカーには、一定のワラント数当たりの買取価格(投資家の売却価格)が対象原資産の価格の変動幅のプラス5倍にほぼ連動する(*)タイプのものと、マイナス3倍にほぼ連動する(*)タイプのものがあります。

取引時間はブルベア型ETFや投信よりも長く23:50までできます。取引委託手数料は無料(0円)です。投資信託ではないので信託報酬もなく、低コストで日経平均や個別株式などの対象原資産にレバレッジ投資ができます。

* ただし、特に配当落ち日においては連動しないことがあります。また、変動率のプラス5倍またはマイナス3倍にはなりませんのでご注意ください。

1. レバレッジトラッカーの魅力

魅力1 相場が「往って来い」(*) でも戻るんです!
  • 例えばブル型のETFや投信の場合、相場がいったん下落した後、再び同じ水準に戻ったとしても基準価額は同じようには戻りません。特に相場が上げ下げを繰り返す状況では時間の経過とともに基準価額が押下げられていきます。
  • レバレッジトラッカーは相場が戻れば、買取価格がほぼ元の水準まで戻ってきます。(自動ロスカットが実行済みである場合や、配当落ち日などを除く)

この図は日経平均の値動きとの関係をわかりやすく説明するために例示およびイメージ化したものであり、実際の値動きとは異なります。また、本資料作成時においてブル型(5倍)投信は国内において公募されておりません。

* 相場がある水準まで上がった後に、もとの水準まで下がること。逆に、相場がある水準まで下がった後に、もとの水準まで上がること。

魅力2 変動幅のプラス5倍とマイナス3倍!
  • レバレッジトラッカーは、買取価格が対象原資産の変動幅に1ワラント当たり原資産数を乗じた額のプラス5倍またはマイナス3倍にほぼ連動するトラッカーです。例えば日経平均が200円上昇した場合、日経平均 プラス5倍トラッカーを2,000ワラント保有している方の評価額はおよそ1,000円上昇することになります。
  • 自動ロスカット機能が具備されており、買取価格が一度でも1円を下回った場合、1円以下での 固定価格による買取のみとなります。

日経平均以外を対象原資産としているレバレッジトラッカーは、買取価格が対象原資産の変動幅に1ワラント当たり原資産数を乗じた額のプラス5倍またはマイナス3倍にほぼ連動するトラッカーです。

魅力3 取引は23:50まで可能!
  • 取引時間は9:00~23:50までなので、取引タイミングを逃すことがありません。日計り取引も可能です。
  • 自動ロスカットが実行される前段階として、買取価格が2円を下回った場合は、原則として、販売を停止して買取のみを受け付けます。
  • 国内個別株式を対象原資産とするレバレッジトラッカーは、自動ロスカットが実行される前段階として、新規の販売を停止して買取のみを受け付けている間の取引時間は9:00から11:30および12:30から15:00に制限されます。
  • また、相場急変時などは取引が一時的に停止される場合があります。詳細はこちらをご覧いただくか、外国証券情報をご確認ください。

魅力4 低コストでレバレッジ投資!
  • 他のeワラントと同様に数千円程度の小額から始められます。取引委託手数料は無料(0円)で、ブル型のETFや投信にあるような信託報酬もありません。ただし、お客様の購入価格と売却価格には価格差(売買スプレッド)があります。
  • 税金は申告分離課税の20%で、FXなどと損益通算できます。

トップに戻る

2.値動きのイメージ(日経平均 プラス5倍トラッカーの例)

レバレッジトラッカーが参照する参照原資産価格とは、レバレッジトラッカーの価格算出に用いられる価格のことで、対象原資産の価格に市場動向(国内外取引所や業者間市場における取引など)を考慮して担当トレーダーの判断で決定されます。

国内の取引所などにおける取引時間外(東京証券取引所での現物取引は11:30~12:30)や、取引終了時点(東京証券取引所での現物取引は15:00)以降eワラント取引が終了する23:50までの間は、主に海外市場での取引動向などの影響により参照原資産価格が変動します。具体的な例としては、シンガポール取引所の日経平均先物価格およびCME(シカゴ)での日経平均先物、ロンドン市場における日本株取引動向等の取引動向などが考慮されます。

また、国内の取引所などにおける終値と23:50時点のeワラントの価格の終値算出に用いた参照原資産価格は通常異なる点にご注意ください。

日経平均の参照現資産価格

ケース1
  • 前日の15:00 13,400円
  • 当日の11:30 13,500円
  • 変動幅: +100円
ケース2
  • 前日の23:50 13,600円
  • 当日の15:00 13,800円
  • 変動幅: +200円

日経平均 プラス5倍トラッカー

ケース1
  • 前日の15:00 7.71円
  • 当日の11:30 7.96円
  • 変動幅: +0.25円
  • 2,000ワラント保有の評価額: +500円
ケース2
  • 前日の23:50 8.21円
  • 当日の15:00 8.71円
  • 変動幅: +0.50円
  • 2,000ワラント保有の評価額: +1,000円

* このイメージは将来の価格変動を保証するものではありません。

* レバレッジトラッカーの取引価格の計算には計算日から満期日までの期間に対応する予想受取配当金等が用いられています。特に配当権利落ちに伴う予想受取配当金修正基準日前後においては年率換算の配当利回りが大きく変動する場合があります。このため、レバレッジトラッカーの買取価格の変動幅は、対象原資産の変動幅に1ワラント当たり原資産数を乗じた額のプラス5倍またはマイナス3倍に連動しないことがあります。
また、買取価格が一度でも1円を下回った場合、自動ロスカットにより満期決済金額が確定かつ固定され、1円以下での固定価格による買取のみが行われます。なお、自動ロスカットが実行される前段階として、買取価格が2円を下回った場合は、原則として、販売を停止して買取のみを受け付けます。国内個別株式を対象原資産とする場合、自動ロスカットが実行される前段階として、新規の販売を停止して買取のみを受け付けている間の取引時間は9:00から11:30および12:30から15:00に制限されますのでご注意ください。
さらに、あくまで基準とする価格からの変動幅(値幅)への連動を目指すものであるため、レバレッジトラッカーの買取価格の変動率は、対象原資産の変動率のプラス5倍またはマイナス3倍にはならないことにもご注意ください。

トップに戻る

3. 対象原資産一覧

レバレッジトラッカーを利用して、下の表中の対象原資産にレバレッジ投資ができます。なお、()内の数字あたりのワラント数につき、対象原資産の変動幅のプラス5倍またはマイナス3倍にほぼ連動します。

原資産コード 対象原資産 原資産コード 対象原資産
101 日経平均(2,000) AU0 金リンク債(500)
3914 JIG-SAW(2,500) PD1 パラジウムリンク債(500)
6176 ブランジスタ(2,000) CU1 銅リンク債(100,000)

トップに戻る

4. 満期受取金額計算方法

満期日におけるレバレッジトラッカーの決済金額(受取り)の計算方法は以下の通りです。

プラス5倍トラッカー
(7円 + 5 ×(満期参照原資産価格 - 権利行使価格)×1ワラント当たり原資産数 × 満期日の為替スポットレート(*)) × 保有ワラント数

マイナス3倍トラッカー
(5円 +(-3)×(満期参照原資産価格 - 権利行使価格)×1ワラント当たり原資産数 × 満期日の為替スポットレート(*)) × 保有ワラント数

この金額が0円以下の場合は0円となり、この場合、レバレッジトラッカーの買付代金全額が損失となります。ただし、自動ロスカットが実行された場合は1円以下の固定金額となります。自動ロスカットが実行された場合、固定価格による買取を行うために必要な全ての作業が完了するまで当該ワラントの取引は一時的若しくは終日停止されます。

* 権利行使価格が日本円以外の場合。満期日の為替スポットレートは、現地時間における満期参照原資産価格算出時の為替スポットレートを用います。

トップに戻る

5. 他の金融商品との違い

レバレッジトラッカー ブルベア型投信 ブルベア型ETF 日経225mini
取引時間 9:00-23:50 1日1回、15時まで 国内市場の取引時間 9:00-15:15,
16:30~翌3:00
取引価格 リアルタイムで変動 終値ベースで1日1回 リアルタイムで変動 リアルタイムで変動
価格変動の特徴 変動幅の○倍 変動率の○倍 変動率の○倍 -
コスト 信託報酬 なし
ただし、管理コストが価格に反映
あり あり なし
取引委託手数料 無料(0円) 取扱金融商品取引業者による 取扱金融商品取引業者による 取扱金融商品取引業者による
売買スプレッド あり なし
ただし、信託財産留保額がある場合も
流動性の低い銘柄は取引時の売買価格差が大きい なし
その他 相場が上げ下げを繰り返しても価格に影響がない 相場が上げ下げを繰り返す場合に基準価額が押し下げられる 相場が上げ下げを繰り返す場合に基準価額が押し下げられる 証拠金取引のため、損失は無限大

* この表は一般的な内容を記述したものであり、具体的な金融商品および取引条件等によっては上記と異なる場合があります。

トップに戻る